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日本人の能力低下
学習指導要領のせいなのか?学習指導要領で救えるのか?
 

日本人の能力低下

「学力低下」懸念という昨今の危機感と「教育の重視」は、「近頃の若者は…」論というより、むしろ国際競争力との関係に力点がある。これは日本に限ったことではなく、アメリカがここ10年来行ってきた教育強化政策 (→「教育ルネッサンス」) は、1970代から続いた同国経済の衰退 (=国際競争における劣位) への対応であるし、古くは同国の1958年国家防衛教育法もソ連との軍事競争力 (ソ連に人工衛星打ち上げで先を越された) 上の懸念からである。では最近の日本の“懸念”の実際はどうなのであろうか?

国力の実証のためではあるまいが、多くの国際競技会・国際調査が行われている。それらは解釈次第で「日本人の能力が低下しているか否か」をはかる指標となるであろう。

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「今の若者は…」

モラルや礼節の低下・体力低下・学力低下は、最近にいわれ始めたことではない。かつてそう言われた人間が (えらそうに?) 、後生の世代に同じようなことをいい、また教育を行うのである。さてその教育は、よい結果に結びついているのか、あるいは教育政策の効果など知れたものであるから、延々「今の若者は…」と言われ続けるのか。その検証のため、以下項目は、若者史上の「最近の若者は…」用語と、それに該当する世代のリストである。次章の「教育政策史」とあわせれば“教育効果”を推し量る参考となろう。

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各世代がうけた教育政策・教育事情

“教育”がよくないから“そういうこと”になるのか、“そういうこと”になっているから“教育”を行うのか。社会全体について考える場合 (たとえば国際競争力をあげるための教育政策論など) には意味があるが、個々人あるいは各々の世代について考える場合は意味がない。いうまでもなく「“教育”がよくないから“こうなった”。だから“教育”を“こう変えよう”」その時間の流れのなかで、その子どもはすでに大人になってしまっているのだから。

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