健康の歴史〜健康になろう！

◆健康の日

毎月7日。オリンピック国民運動推進連絡会議の健康増進運動部会が、オリンピック東京大会を機会に、昭和39年4月を皮切りとし、国民の自主的な健康増進運動を推進するために決めた。

◆国民健康背番号制度

厚生省が70年代における公衆衛生行政の最重点課題として検討中のコンピュータ利用国民健康管理体制。国民一人一人の体位、体力、栄養状態、病歴など健康のデータをコンピュータに記憶させておき、病気の治療や成人病対策などに必要な地域ぐるみの健康管理体制の確立に役立てるのがねらい。

◆健康おばさん

正式の呼び名は食生活改善推進員。10年ほど前がら各自治体が独自で養成しており、すでに約15万人がいるが、昭和58年春から、厚生省が6年計画、約33万人を全国的に育成し、国民の健康づくりに一役買ってもらうことになった。子どもが大きくなって時間に余裕のできた家庭の主婦に、ボランティアとして活躍してもらうシステムで、成人病予防や肥満児防止の具体的な献立づくりを指導してくれる。

◆健康教育　　health education

「健康とは全く身体的、精神的、社会的に良好な状態であって、ただ単に病気、病弱が存在しないというだけではない」（ＷＨＯの保健憲章）。この健康は基本的な人間の権利であり、それを守るために、必要な知識、技術を提供するのが健康教育である。ＰＨＣの一つの領域にもなるものである。対象によって次の3つの形に分けられる。<1>幼児に対するしつけ的な教育、<2>小・中・高校生に対する学校健康教育、<3>職域、地域住民などに対する社会健康教育。衛生教育とか公衆衛生教育と呼ばれるものがこの<3>の範疇に属する。

◆健康・体力づくり財団

「病気になってからカネを使うより、病気を防ぐのが先決」ということで、健康づくりが叫ばれ始めてから、すでに20年近くなる。総理府に『体力づくり国民会議』が設けられたのが、東京オリンピックの翌年の昭和40年。その後、“スポーツ省”の設置促進運動まで起ったが、厚生省が10年計画の「国民健康づくり計画」を発足させたのがやっと53年度になってから。同時に国の出資により『健康・体力づくり事業財団』（当初は健康づくり振興財団といった）が設立された（山口正義理事長)。当面、テレピや活字を中心としたマスコミ媒体を通じて、健康に関する普及啓豪活動を行っている。ところで“健康づくり”ということば、狭い意味では、ジョギングや健康法などで健康増進をはかることだけを考えることが多いが、「国民健康づくり計画」としては、健康増進のほかに疾病予防、診断、治療、リハビリテーンョンの5つを包括的にとらえて、総合的に健康を守ろうとすることを“健康づくり”としている。

◆国民健康会議

健康で生きがいのある高齢者社会づくりを目指すため、役人の発想でなく、民間の有識者の意見を求めようということで、昭和58（1983）年8月に発足した、厚生大臣の私的諮問機関。本田技研工業最高顧問・本田宗一郎ら14人で構成されている。

◆ウェルネス運動

Wellness

病気（イルネス＝illness）に対して、英語のwell（良い）に名詞形をつくるときのnessをつけた造語。1961年にアメリカで出版された『ハイ・レベル・ウェルネス』という本で初めて使われたもの。「治療より予防を」というスローガンを掲げたこの考え方は、80年代以後、大衆的な健康づくりを目指すものとして広がりをみせている。わが国にも昭和58（1983）年に伝えられ、「ウェルネス・ジャパン」が設立された。提唱者によると「ジョギングをして、毎日ビタミン剤などを摂っていれば健康になれると信している人が多いが、健康の維持はそんな単純なものではない」として、健康生活に不可欠な条件として、次の5つをあげている。<1>通常の食事による栄養、<2>身体的フィットネス（スポーツ）、<3>対人関係、<4>メンタル・フィットネス（精神の安定）、<5>明るい環境。これをすべてバランスよく実施すれば最高の健康が約束されるという。

◆アクティブ80ヘルス・プラン

「人生80年の時代にいかに積極的（アクティブ）に生きるか」を目指して、厚生省が1988（昭和63）年度から10年計画でスタートする「国民健康づくり運動」のこと。健康づくりの3大要素を「運動」「栄養」「休養」ととらえ、それぞれの部門における、健康づくりのための具体的な施策の計画が考えられている。現在、アスレチッククラブなどでスポーツ指導を行う「健康運動処方士」の養成計画とか、銭湯にかわる民間アスレチック施設建設に対する公的融資計画などが進められている。

◆健康日本21

今後10年間の国民の健康づくりの指標として、厚生省（厚生労働省）が2000（平成12）年3月に最終的にまとめた健康づくり計画。約50項目の具体的な目標値を掲げているが、前年に景気よくうちあげられた中間報告案のうち、成人喫煙率を2010年までに半減させるという目標値は、日本たばこ産業（ＪＴ）などの反対決議によって削除されてしまった。飲酒の適量は日本酒で1日1合以内に抑えるなどのアルコール対策は日の目をみたが、目標値を掲げたからといって、それで健康が達成されるわけではない。何をいまさらという感じで、すでに20年近く前から健康づくりのための目標設定を行い、現在すでに300項目にも達しているアメリカの「ヘルシー・ピープル」計画を下敷きにしただけの話。諸外国に負けじと目標をたてるのは結構だが、「ではどうするのか」「何をやるのか」が健康生活を維持するには大切なことだ。

◆子供の健康革命

ユニセフ（国連児童基金）は「世界子供白書」（1984年）において、とくに発展途上国の子供たちが極めて不健康な状態（高い死亡率、下痢症や急性伝染病など）におかれていることに対して、革命のための4つの柱を掲げている。<1>発育グラフをつけること、<2>下痢に対して経口補水療法を用いること、<3>予防接種の普及につとめること、<4>母乳栄養の推進、である。すでに健康革命に成功して、世界で乳児死亡率の最も低くなった日本の子供たちの健康が非常によく管理されていることを考えれば、ユニセフの活動に対して何らかの支援を行うべきであろう。

◆日本歩け歩け協会

健康づくりや体力づくりよりも、『自然を守ろう』のスローガンで、歩く運動を自然保護につながるものとしてとらえた団体。環境庁の認可した社団法人で、会長は金子智一。

◆ラブーウォーク運動

健康づくりのための歩け歩け運動に、チャリティー精神をプラスしたもので、昭和40（1965）年にイギリスで始まり、オランダ、アメリカ、香港などで定着しているという。わが国にも昭和58年春、日本ラブウォーク協議会が発足し、東京・日本橋をスタートして皇居を一周するという約8キロのウォークを行った。1人300円の会費でこれは日本ユ二セフ協会を通して開発途上国の子どもたちに贈られた。

◆「はだし」教育

子どもたちに扁平足が多く、土踏まずの形成が遅れるなどの原因は、日常生活の中ではだしになることが少ないため、ということで、幼稚園や小・中学枝の校庭や廊下をはだしで歩かせようという運動が進められている。実践している教育機関は全国で200くらいと推定されているが、昭和59（1984）年5月にははだし教育の実践教師たちが東京に集まって研究連絡会議を発足させた。主催は「日本歩け歩け協会」（環境庁の認可した社団法人。金子智一会長）で、同会は創立20周年を迎えたのを機会に、教育現場で、はだし実践の輪を広げたいということである。足の血のめぐりは、頭の中や骨盤内部の血液循環ときわめて密接な関係があり、足裏に適当な刺激を与えて血行をよくしておけば、全身の健康にもきわめていい。数年前にブームになった青竹踏みも、この理屈である。

◆国際栄養食協会

大豆を主原料として、ミネラルやビタミンを加えた栄養食ＭＰＦ（Multi-Purpose foodの略）を福祉事業施設や慈善団体に配給する国際団体。米国ロサンゼルスに本部があり、各国に支部をもっている。日本支部は昭和31（1956）年に発足。

◆健康産業（医療産業）　　health industry, medical industry

国民総医療支出額は43（1968）年度約18兆円でＧＮＰの3.4％を占め、毎年2割の増加を続けている。この国民総医療支出の約半分は医師、看護婦などの人件費であるが、あと半分の11兆円は医薬品、医療機器、消耗品などの産業に関連する部分である。国民生活の向上に伴い、今後、医療支出の増加はなお続くものと予想されているが、医療産業としては、医療機器分野におけるＭＥ機器 (Medical Engineeringの略。エレクトロニクスをはじめとする放射線、機械、光学、情報処理など、広範囲にわたる工学の医療分野への適用である）、医療品分野における新薬、その他ディスポーザブル製品（使い捨ての各種医療製品）などを中心とした成長が予想される。しかし医療の眼目は治療よりも病気の予防であるところから、ＭＥ機器のなかでも病気の早期発見装置や、大量診断を可能にする自動診断、ホスピタル・インフォーメーション・システムなどの開発がすすめられよう。また、広く健康を維持、増進するために、水泳プール、スケートリンク、体育館など大型スポーツ施設の充実やその他体育クラブ活動の活発化などがすすめられ、これらは新しい産業を形成してゆこう。