小社発行『今年こそ宅建！2008年版』シリーズにおきまして、以下の通り内容の誤りがございます。誠に申し訳ございません。

訂正させていただきますとともに、読者の皆様にご迷惑をおかけしましたことを深くお詫び申し上げます。

『今年こそ宅建！　Vol.0』
42頁　〈解答・解説〉の8　1行目

誤）～、主たる債務者（Ａ）に生じた～
↓
正）～、主たる債務者（Ｂ）に生じた～

『今年こそ宅建！　Vol.1』
143頁　４行目～６行目

誤）①開発区域が一定の面積以上の開発行為で、市街化区域における市街化の状況等からみて申請された開発区域内で開発行為をしても計画的な市街化を図る上で支障がないと認められるもの
↓
正）下線部を削除して下さい。

143頁　７行目

誤）②開発行為の周辺における
↓
正）　開発行為の周辺における

143頁　右の段の「CHECK POINT」１つめ　２行目

誤）この２点。
↓
正）この１点。

164頁　表の一番下の欄

誤）まあじゃん屋・ぱちんこ屋・馬券売場／工業専用地域　　Ｅ
↓
正）まあじゃん屋・ぱちんこ屋・馬券売場／工業専用地域　　×

212頁　右の段の「ここが重要！」の下　１行目

誤）契約した日から８日を経過したときはできない。
↓
正）告知を受けた日から８日を経過したときはできない。

『今年こそ宅建！　Vol.２』
180頁　２行目

誤）(1)個人・土地区画整理組合・市町村長・市町村・公社が施行者
↓
正）　個人・土地区画整理組合・市町村長・市町村・公社・都市再生機構が施行者

180頁　４行目～５行目

誤）(2)都道府県知事・都道府県・公団が施行者
　　 →国土交通大臣の認可が必要である。
↓
正）下線部を削除して下さい。

181頁　下から５行目

誤）①国土交通大臣・都道府県知事が施行者
↓
正）①国土交通大臣・都道府県が施行者

189頁　右の段の「CHECK POINT」１つめ

誤）家屋（非住宅）　3.5％
↓
正）家屋（非住宅）　４％

巻末付録　重要ポイント暗記カード　15頁　「不動産取得税の税率」の表

誤）住宅以外（店舗・事務所等）　3.5%
↓
正）住宅以外（店舗・事務所等）　４％

『今年こそ宅建！　Vol.３』
18頁　「着工新設住宅１戸あたりの全国の平均床面積の推移」の表　平成19年の欄

誤）85.5（減少）
↓
正）85.5（増加）

90頁　問26　肢３の表

■住宅ローン控除＜従来型＞の列
誤）
「借入金等の年末残高の限度額
　2,500万円
　１～６年目
　1.0％
　（25万円）
　７～10年目
　0.5％
　（12.5万円）
　合計最高控除額
　200万円」
↓
正）
「借入金等の年末残高の限度額
　2,000万円
　１～６年目
　1.0％
　（20万円）
　７～10年目
　0.5％
　（10万円）
　合計最高控除額
　160万円」

■住宅ローン控除＜特例＞の列
誤）
「借入金等の年末残高の限度額
　2,500万円
　１～10年目
　0.6％
　（15万円）
　11～15年目
　0.4％
　（10万円）
　 合計最高控除額
　200万円」
↓
正）
「借入金等の年末残高の限度額
　2,000万円
　１～10年目
　0.6％
　（12万円）
　11～15年目
　0.4％
　（8万円）
　 合計最高控除額
　160万円 」